マスコミと創価学会の異常性
人間誰しも昔の記憶は薄らいでいくものだ。
自分にとって必要最小限の記憶のみ生涯保持し続ける。
もちろん病気になったら別であるが・・・
さて、テレビで布団をバンバン叩いていたオバサンを覚えているであろうか？
殆どの方は忘れていると思われるが、きっと思い出すに違いない。
何故、あれほどマスコミのネタになってしまったのだろうか？
あのオバサンはどのような方だったのか？
本当にオバサンが悪かったのか？
あの事件は２００６年、今から４年前の事である。
（写真：朝鮮の伝統うちわ）
人の弱みに付け込み強引に勧誘する行為は、反社会的である。
あくまで宗教においては個人の信教の自由が日本国憲法で保障されているのである。
税金を免除されているにも関わらず、反社会的行為を集団で行うとは許しがたい。
しかしながら本人が社会通念上の迷惑行為に及んだ事は紛れも無い事実である。
問題なのは著しく公正さを欠いた報道であり、視聴率目当てのバッシングでしか無かった事なのである。
判決は最高裁にて懲役１年８ヶ月となり服役後にオバサンは出所している。
本来であれば情状酌量の余地もあって良いかと思う。
（写真：創価学会旗）
その後はどうなったのか？
こんなブログがあった。
なんと２００万円もの大金を支払った上に、更なるタカリにあっている。
勧誘仲間がグルになっているとしか思えない。
この事件は他人事ではない。
勧誘を断れば明日からあなたも嫌がらせを受ける事もあり得るのだ。
被害者がいつのまにか加害者にさせられ、マスコミを金で操って徹底的に叩かれ刑務所行きとなる。
創価学会の意向に逆らえない毎日新聞・ＴＢＳが動けば、もうどうにもならない。
読売・朝日に次いで世界第３位の発行部数を誇る聖教新聞の大部分は毎日新聞社系列の印刷所が関与している。
毎日新聞３２０万部に対し聖教新聞は公称５５０万部である。
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他のマスコミも創価学会を非難できない。
なぜなら創価系企業がスポンサーだからだ。
広告の元締めは、ご存知「電通」。
電通の最高顧問「成田豊」は、「池田大作」と同じ在日。
創価学会系の有名企業は、もはや私たちの住む町の当たり前の風景となっている。
この事件を客観的に分析したブログがあったのでご紹介したい。
統一教会と創価学会。
カルト宗教とマスコミが結託している状況下では、日本は絶対に良くならない。
政治も経済も司法さえも朝鮮カルト宗教に侵食されているのが現実なのである。
マスコミの総元締めは共同通信社である。
共同通信社はワイヤレス・ブレティンという組織に管理されている。
即ち戦後のＧＨＱによってマスコミはアメリカの所有物となった。
現在はＣＩＡが掌握しているのである。
参考：しっかりとウラの取れている創価学会員である有名人です。
追伸：ヤマダ電機 社長 一宮忠男 （創価大学卒）
国土交通大臣 前原誠司の妻（創価短大卒）
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【今日の気になるニュース】
菅首相、胡主席と初の会談 中国の労働争議・韓国哨戒艦事件言及 新華社報道せず （大紀元6/29）
なぜか日本でも殆ど報道されませんでした。
もう対等な関係では無いのでしょうか？
中国に媚びる日本にはなって欲しくないものです。
生活保護目的に入国？中国人３２人に支給決定 (読売6/29）
妻も中国出…不動産業者「初対面の中国人が仲介依頼」 生活保護大量申請
(産経6/30）
ふと思いましたが、母国の子供の人数を水増しして「こども手当」も貰えそうですネ
厚生労働省の見解では４９人まではＯＫみたいで・・・
泥棒に追い銭状態です。
税金はどれだけ払っても足りません。
坂本龍馬がいたら
「日本の破産は近いぜよ」と言ったかも知れませんね。
（敬称略）
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