言論封鎖に乗り出した影の日本政府!
全ては新世界秩序の為のシナリオにすぎないのか?
読者の皆さん、ご無沙汰しております。
先週末2月16日、小惑星2012DA14が地球を通過した模様です。
その前日、”ロシアに隕石落下”のニュースが飛び込んできました。
一説には隕石では無く、新型兵器との噂もある様ですが・・・
当ブログもお陰様で2010年1月に開設以来、早いもので丸3年が経過しました。
小沢一郎氏、創価学会、民団、朝鮮総連、電通マスコミ、統一教会、オウム・・・
ロックフェラー、ロスチャイルド、フリーメーソン、イルミナティー、HAARP、ケムトレイル、ニビル、マヤの予言・・・
思い起こせば、よく3年も続いたものだと自分自身で感心しております。
何かと慌ただしい現代社会。
昨日の事も記憶が薄れるほど、私達の周りには情報が溢れかえっております。
韓流ブームが去ったと思えば、壇蜜ブーム・・・
3年前の記憶は薄れるばかりであります。
そこで、突然ですが少々歴史を振り返ってみましょう。
2009年 9月16日 民主党政権(鳩山内閣)誕生
2009年 9月17日 事務次官会議廃止通達(事務次官等会議)
2009年12月10日 小沢軍団訪中(小沢訪中団)
2009年12月15日 天皇特例会見と小沢発言
ここまでは、小沢一郎の絶頂期とも言えるかも知れません。
韓国ソウル大での発言も、大いにネットを賑わせました。
外交的には、アメリカから中韓に完全にシフトしたのが印象的でありました。
鳩山内閣の誕生後は、中韓との領土問題は沈静化しており、北朝鮮も静かでした。
個人的には、日本が中国の属国になってしまうと危惧していた時期でもありました。
当時は、Myニッポンやチャンネル桜及び大和新聞にお世話になった事が思い出されます。
日本の真の実力者は誰なのか?
そんな疑問から、当ブログを開設したのです。
2010年 3月~7月 日本における口蹄疫の流行
2010年 4月27日 小沢一郎に対して検察審査会が起訴相当議決
2010年 6月 8日 菅内閣発足
2010年 7月24日 地上アナログ放送終了
同和問題と食肉利権及び、牛肉マフィアの存在を知る事となったのです。
鳩山内閣退陣とほぼ同時に、口蹄疫騒動は沈静化したのでした。
つまり、口蹄疫騒動は小沢一郎の失脚と取引された可能性があります。
世間を揺るがす大事件・大事故は、見方を変えれば権力闘争なのです。
そして、民衆を欺くための演出である事が多いのです。
口蹄疫・・・
もう忘れていませんでしたか?
2010年 9月 7日 尖閣諸島中国漁船衝突事件
2010年 9月 8日 2010年9月民主党代表選挙 (小沢一郎敗北)
2010年10月 4日 小沢一郎に対して検察審査会が2回目の起訴相当議決
2010年11月10日 事業仕分け (行政刷新会議)スタート
一時的に身を引いたとは言えども、小沢一郎は民主党代表選で再起を図ります。
尖閣諸島中国漁船衝突事件が発生。
国民の注目は、事件に移ります。
代表戦は、圧倒的優位であった小沢一郎が敗北。
ネットでは不正選挙が囁かれておりました。
追い打ちをかけるべく、検察審査会が2回目の起訴相当議決。
ここで小沢一郎は反撃の狼煙を上げます。
霞ヶ関を相手に、事業仕訳を断行するのです。
そう言えば、蓮舫を思い出しました。
今思うと、結局は茶番だった様です。
2011年 1月31日 小沢一郎強制起訴
2011年 2月22日 小沢一郎、党員資格停止処分
2011年 3月11日 東日本大震災と福島原発事故
2011年 3月11日 コンピュータ監視法閣議決定 (サイバー刑法)
2011年 6月17日 コンピュータ監視法参院可決成立 (2011年7月1日施行)
戦いの結果は、強制起訴及び党員資格停止。
万事休すの小沢一郎。
そして、東日本大震災が発生し原発事故が起きます。
大本営は、報道管制で放射能汚染を徹底的に隠蔽します。
既存のマスコミは、連日の様に偽りの報道を続けるのです。
しかしながら、政官業の癒着構造と無縁のインターネットユーザーが真実を拡散
ついには、海外メディアの方が信頼性が高くなるのです。
結果的にテレビ・新聞の信用は失墜していくばかりです。
もちろん、世界中の一般市民から日本政府の信用は失われていきました。
この様な展開になる事を想定していたかの様に、東日本大震災の当日。
コンピュータ監視法(サイバー刑法)が、粛々と閣議決定されていたのです。
こうして改めて回想してみますと、実に判りやすいシナリオの様に感じられます。
2011年 9月 2日 野田内閣発足
2012年 3月31日 高速道路無料化終了
2012年 3月31日 子ども手当廃止
2012年 5月 5日 泊原発停止(国内50基全て運転停止)
2012年 6月20日 改正著作権法参院可決成立 (2012年10月1日施行)
2012年 7月 2日 小沢一郎、民主党離党。(新党、国民の生活が第一を結成)
2012年 7月 5日 大飯原発3号機再稼働
野田内閣の発足は、霞ヶ関の完全復活を象徴しております。
民主党の政権公約の柱であった高速道路無料化と子ども手当は廃止。
しかしながら、インターネットを介しての反原発の波は日本国内全ての原発を停止に追い込みます。
毎週金曜日の首相官邸前の反原発のデモは、全国各地に展開されました。
ネットユーザーによるブログやツィッターを駆使しての情報拡散。
そして、映像や音楽を駆使した情報拡散の動画作成。
反原発のデモの様子は、You Tube 等に次々とアップロードされていきます。
アップロードされた動画は、削除してもダウンロードしたネットユーザーによって再びアップロードされます。
こうした動きは大本営にとって都合の悪い状態と言えます。
タイミング良く、改正著作権法が成立。
著作権という建前で、映像や音楽のダウンロードに対しての罰則規定が設けられます。
映像や音楽といったコンテンツは、洗脳コンテンツでありますが覚醒コンテンツでもあった訳です。
世界的な反原発のうねりの中、日本は率先して大飯原発を再稼働。
小沢一郎の民主党離党から僅か3日後の再稼働だったのです。
その後、大本営は何か吹っ切れた様に暴走を開始します。
2012年 7月27日 ロンドンオリンピック開幕(8月12日閉幕)
2012年 8月 3日 ACTA参院可決(賛成=217、反対9)
2012年 8月10日 李明博竹島上陸
2012年 8月10日 消費税増税法案参院可決成。
国民の関心がロンドンオリンピックに移っているさなか、ACTAが参議院で可決。
世界中で悪名高いACTA。
これまた日本が世界で一番乗り。
民主・自民・公明等の圧倒的多数での可決です。
参考:偽造品の取引の防止に関する協定 (wiki)
そもそも、ACTAは自公政権であった小泉内閣時代の2005年に日本政府が世界各国に提唱している法律です。
参考:知的財産戦略本部
自ら提唱している訳であるから、どんな欠陥法であっても率先して法制化しなくては示しがつかない訳なのです。
ACTAで、ネットユーザーは即処分可能となります。
著作権の非親告罪化によって、ブログの強制閉鎖、アカウントの即時停止が容易になるのです。
参考:著作権の非親告罪化
そして悲願のXデー8月10日。
消費税増税法案が参院可決。
同日に、韓国大統領竹島上陸。
2012年 8月11日 五輪竹島騒動勃発
2012年 8月14日 韓国による天皇陛下に謝罪要求
2012年 8月15日 香港活動家尖閣諸島上陸事件
2012年 9月 6日 ACTA衆院可決成立
2012年 9月11日 尖閣諸島国有化
普段は早朝から夜深まで働いている一般庶民。
疲れた身体に鞭を打って、帰省ラッシュをクリア。
徐々に思考力が戻ってくる。
久々にゆっくりと新聞やテレビを見る。
目にするのは、オリンピックと竹島問題と尖閣問題。
消費税増税は殆ど話題にならない。
お盆休みが終了して事件も一段落。
その後は、尖閣国有化の話題で引っ張っておいてACTA衆院可決。
さすがにネットユーザーの猛烈な抗議活動に配慮して、自民と公明は採決欠席。
最終的に悪役を一手に引き受けたのは、野田民主であった。
結果的に小沢一郎が失脚した後の民主党は、マニフェストを有名無実化し国民の期待と希望を裏切った最低の政党だった事になる。
こんな状態で選挙に勝てる訳が無い。
大本営に忠誠を誓って認められた民主党議員だけは、当選を約束されたと思っても不思議はない。
民意は、反消費税・脱原発・反TTP。
大本営は民意を完全に無視して衆院解散総選挙に突入する。
民意がどうであろうと、選挙結果は既に用意されていたのだから・・・
状況を察してか、鳩山元総理は政界を引退。
2012年11月12日 陸山会事件における、小沢一郎の無罪確定
2012年11月16日 衆議院解散
2012年12月16日 第46回衆議院議員総選挙
2012年12月26日 自公連立政権復活 安倍内閣発足
事務次官会議復活(次官連絡会議)
無罪確定で、やっと身動き可能になった小沢一郎。
選挙準備を急がなくてはと思っていたかも知れません。
野田民主はお役御免です。
民意が自分に有利と察した小沢一郎。
自らのダークなイメージを少しでも和らげようと、再び新党結成。
海外メディアによる日本の世論調査では、小沢一郎優勢。
しかしながら、まさかの大敗北。
自公政権が復活し、事務次官会議も復活。
政治主導から霞ヶ関主導に戻った訳であります。
そして再び、北朝鮮が騒がしくなって現在に至る訳です。
3年前と何が変化したのでしょうか?
一般民衆側からの視点で見ますと、年少扶養控除が廃止された事です。
たったこれだけで、所得税・住民税・厚生年金保険料・健康保険料等の所得額を基準にしている税金は、全て増税となるのです。
控除廃止は、打ち出の小槌と同じです。
環境税は2012年10月から既に実施されております。
霞ヶ関の食い物になった、復興特別税は25年間続きます。
そして消費税増税。
増税路線は大本営の揺るぎ無い方針なのです。
参考:大増税時代がやってくる! 復興税、消費税、相続税に控除減、そして保険料アップ…
参考:【自民公約】自民党が政権公約J-ファイル2012で掲げた「年少扶養控除」復活を先送り、その財源を3ワクチンの無料接種の恒久化に流用
話題になっている生活保護費削減の真の狙いは、基礎控除及び配偶者控除の全廃に思えてなりません。
参考:安倍政権が女性の社会進出を支援するなら配偶者控除を廃止すべきではないか
もちろん年金の70歳支給開始と削減も既定路線です。
やがて、厚生年金は廃止されて食い物にされるでしょう。
資料:支給開始年齢について(厚生労働省H23.10.11)
.
日本の平均寿命は女性が85.90歳、男性が79.44歳(厚生労働省2011)。
仮に、この平均寿命統計が正しいとしましょう。
2005年の80歳男性は、約35万人。
40年前の1965年には40歳男性が約70万人でした。
つまり、平均寿命まで生存する確率は約50%です。
40年前の30歳男性は、約80万人。
よって70歳支給開始になりますと、4人に1人は支給開始前に他界する事になりそうです。
話は変わりますが、この3年間でスマホの普及が加速しました。
GPSで個人の行動まで蓄積されている模様で、海外では裁判沙汰になっております。
個人情報も通信記録も居場所も丸裸にされつつあるのが気がかりであります。
都市部の防犯用監視カメラも要注意です。
参考:国勢調査eガイド(総務省統計局)
参考:Android(個人情報収集問題をご一読願います)
.
.4年前、自公連立政権に愛想を尽かした日本国民。
弱肉強食の格差社会が蔓延しておりました。自民党政治の終焉。
そして政権交代。
民主党政権誕生後の3年間。
国民の期待や希望は、失望に変化しました。
しかしながら、この3年間で私達は多くの事を学びました。
この日本という国家は、政党が機能していないという事。
政教分離は建前だと言う事。
議会制民主主義は、単なるお芝居に過ぎないという事。
政治家は霞ヶ関の操り人形である事。
現代版大本営が存在し、情報統制と言論統制が行われている事。
朝鮮総連と民団をバックにした在日勢力が、日本の権力者と結託している事。
政治は民衆の為では無く、旧態依然とした名門名家・財閥が絶大なる権力を握っている事。
世界政府樹立に向けての動きがある事。
国際連帯税は、2014年に導入されるかも知れません。
参考:国際連帯税
もちろん、TPP参加は既定路線と思われます。
.
古今東西、権力者は正義を名乗る為の大義名分が必要です。
そして、悪者が必要になります。
必然的に、自らの意志に反する障害を悪に見立てるのです。
自分にとっての悪は排除しなくてはなりません。
大義名分は、自作自演。
徳川家が豊臣家を滅亡に追いやった手法を思い起こせば判りやすいでしょう。
民衆を欺き、世論を操作。
自らが正義のヒーローとなるのです。
偽善者ほど正義という言葉を好むものです。
真偽を見極めるには、「誰の為か」を考えて見て下さい。
自分本位で他力本願の生き方を見つめ直しましょう。
私達が望む社会の到来を信じて。
長々と妄想にお付き合いして頂きましてありがとうございました。
(敬称略)
こちらの妄想ブログにも、是非お越し下さい。
http://ameblo.jp/bishamonten337/entrylist.html
当ブログのメインページ
http://kenshin.blog.ocn.ne.jp/blog/kenshin-web-2010.html
ツイッター
https://twitter.com/k_bishamonten